住宅の購入を検討した場合、立地や金額によって新築住宅は難しいと判断することもあるでしょう。中古住宅なら予算内で購入できるけど内装や設備が好みではないという方におすすめしたいのが、中古住宅を購入してリフォームするという方法です。土地だけの場合よりも販売数が多くなるので選択肢が広がり、新築住宅の購入よりも比較的費用を抑えることもできます。今回は、リフォームを前提に中古住宅を購入するなら、どのようなことに気を付けたらいいのかお伝えいたします。

 

中古住宅を購入するメリット

 

一般的に新築の注文住宅を購入するよりも、中古住宅を購入してリフォームするほうが費用は安くなります。また住みたい場所に条件の合う土地がない場合でも、中古住宅なら販売されていることもあります。理由は、家の売却を決めた方が、更地にして売るとは限らないからです。すでに十分な住宅が建築されているような地域なら、土地だけの販売のほうが珍しいケースもあるのです。 ただし、中古住宅を購入するとなると耐震性能で不安を感じる方もいらっしゃると思います。しかし耐震補強などの技術も発達しており、築年数の古い旧耐震基準の住宅でもリフォームを行い新耐震基準にすることができる場合があります。

 

リフォーム前提で購入するときの注意点！

 

家の状態

家の状態については、目に見える部分だけで判断してはいけません。一見きれいに見えても、見えない内部などは傷んでいたりすることもあるため、しっかりとした確認が必要です。たとえば、家が傾いていたら家だけではなく地盤にも問題があるかもしれません。もしも住宅や地盤に欠陥があるなら、その修理費用だけでかなりの出費になってしまいます。あくまでも、予算内でいい家を購入するために、きちんと家の状態を見極める必要があります。

家の状態を確認するには、住宅診断（ホームインスペクション）という方法があります。家の構造をチェックできる住宅診断士の資格を持つ専門家に相談できれば、今の状況を確認できるため安心です。ただし、購入前の検査などは実施する側が費用を負担しないといけません。たとえ診断結果から購入を断念しても、その費用は自己負担となります。

金額

築20年以上の住宅はほとんど価値がないとみなされることがあります。購入を検討している住宅が築20年以上なら、まずは土地代だけを基準とします。その中古住宅が相場よりも高いか低いか、異常に低い場合はなにか留意事項があるのか、高いとしたらその理由はなにか？を考えることで、その家をより知るきっかけになります。これは、家の状態や設備にもよるので一概にはいえませんが、金額は1つの基準として捉えておくといいでしょう。

建築時の書類の有無

大手ハウスメーカーなどで建築されている住宅の場合、土地調査なども行っている場合があります。さらに、通常の設計図面だけではなく、不随する書類がしっかり揃っていることがあります。それらの書類があれば、リフォームする前の調査にかかる費用を削減できるかもしれません。またリフォーム計画を行う上でも、基にする書類が揃っていれば、間取り変更ができるか、補強がどの程度必要かなどおおよその計画を立てることができます。このように書類作成の手間が省け、調査費用なども抑えることができるので、事前書類がどれだけ揃っているかは意外と大切なポイントです。

 

まとめ

新築住宅だけではなく、中古住宅も視野に入れることで選択肢がぐっと広がります。新築住宅の購入と比較すると費用を抑えることもできますし、リフォームすることで理想の住まいにすることができます。中古住宅の購入やリフォームについてご検討中の方は、ぜひ敷島住宅までお問合せください。

敷島住宅では、仲介事業部の他に分譲地のご紹介も随時行っております。詳しくは下記リンクをご参照ください。
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